電気工事士が大手・元請けに転職すると年収はどう変わる？

「同じ電気工事をしているのに、あの会社の職人は給料がいいらしい」——現場で一度は聞いたことがあるはずです。これは噂ではなく、構造の問題です。この記事では、なぜ同じ仕事で年収に差がつくのかをデータと商流の仕組みから解説し、大手・元請けを狙うために必要な準備を整理します。

なぜ同じ仕事で年収が変わるのか｜商流の構造

建設業の工事は「発注者 → 元請け → 一次下請け → 二次下請け…」という商流で流れます。同じ現場・同じ作業でも、商流の下に行くほど、間の各社の経費と利益が引かれた後の金額で仕事をすることになります。

あなたの技術の値段が変わったわけではなく、受け取るまでに通る会社の数が違うだけです。これは下請け企業が悪いという話ではありません。ただ、働く側から見れば「商流のどこにいる会社か」は年収を左右する大きな変数だということです。

会社規模別の年収データ｜統計で見る差

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」による電気工事士の企業規模別データです（過年度調査に基づく参考値。最新の令和7年調査では電気工事士全体の平均年収は628.1万円）。

正直にお伝えすると、統計上の平均差は年20万円程度で、「大手に行けば自動的に大幅アップ」ではありません。差が本当に開くのは次の3点です。

1. 昇給カーブと退職金: 大手・元請けは定期昇給と退職金制度が整っており、生涯年収で差が開く
2. 資格手当・教育制度: 資格手当の平均は第一種で月13,190円（工事士.com調査）だが、支給額・対象資格の幅は会社差が大きい
3. 働き方: 週休二日・残業管理が効いている分、「時間あたり年収」の差は額面以上

大手・元請けに求められる経験と資格｜20〜30代で狙える条件

中途採用で見られるポイントはおおむね次の通りです。

1. 資格: 第二種は前提。第一種電気工事士や施工管理技士があると選択肢が一気に広がります（第一種の価値はこちらの記事で）
2. 経験の中身: 「何年やったか」より「どんな現場を・どの立場で」。官公庁・プラント・高圧受電設備などの経験は強い
3. 図面・安全管理: 施工だけでなく、図面が読める・書ける、KY活動や安全書類の経験は元請け側で評価される
4. 年齢: 20〜30代は未完成でも伸びしろで採る企業が多く、実は挑戦の適齢期

求人票では分からない見極めポイント

同じ「電気工事士募集・月給35万円」でも中身は別物です。見るべきは次の4点です。

1. 商流の位置: 主要取引先・施工実績から元請け比率を推測する
2. 給与の内訳: 基本給が厚いか、残業前提の「みなし」で盛られていないか
3. 資格手当の対象と金額: 一種・施工管理技士・認定電気工事従事者まで出るか
4. 資格取得支援: 受験費用負担・講習日の出勤扱いの有無（将来の年収の伸びに直結）

ここは求人票の文面だけでは判断がつかないことが多く、実際の社内事情まで含めて見極めるには情報が必要です。