電気工事士が年収を上げる4つの方法｜上がり幅をデータで比較

「毎日現場で頑張っているのに、給料がなかなか上がらない」——そう感じている電気工事士の方は少なくありません。しかし結論から言うと、電気工事士はやり方次第で年収を計画的に上げられる職種です。資格が明確に給与へ反映される、数少ない技術職だからです。

この記事では、公的統計と業界調査データをもとに、年収を上げる4つの方法を「上がり幅」つきで比較します。

電気工事士の年収相場｜まず現在地を知る

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」等によると、電気工事士の年収は年齢とともに着実に上がっていきます（男性の場合）。

最新の令和7年賃金構造基本統計調査では、電気工事士の平均年収は628.1万円（賞与込み・全年代平均。出典: 厚生労働省 job tag）。上のグラフの年代別数値は過年度調査に基づく参考値ですが、年齢とともに着実に上がる傾向が読み取れます。ただしこれはあくまで「平均」です。同じ年齢・同じ経験年数でも、資格の有無と働く会社によって年収には大きな開きがあります。つまり平均より下なら、上げられる余地がそれだけあるということです。

年収を上げる4つの方法｜上がり幅と即効性で比較

方法①: 資格を取る — 最も確実な土台

電気設備業界の求人サイト「工事士.com」の調査では、約6割の企業が資格手当を支給しており、平均額は第二種電気工事士で月7,370円、第一種電気工事士で月13,190円（最高額は月10万円）です。第一種を取れば手当だけで年約16万円。さらに統計上、第一種保有者の平均月収は37.2万円と、第二種の32.8万円を月4.4万円（年換算約53万円）上回ります。

資格は転職市場でもそのまま評価されるため、方法④との掛け算が効きます。詳しくは「第一種電気工事士は転職でいくら上がる？」をご覧ください。

方法②: 職長・施工管理へステップアップ

現場をまとめる側に回ると、役職手当や施工管理技士資格の手当が加わります。ただし社内にポストの空きがなければ何年待っても上がれません。「実力はあるのにポストがない」は、環境を変える判断材料になります。

方法③: 残業・手当で増やす — おすすめしない理由

即効性は最も高いものの、体力の消耗と引き換えで、単価そのものは変わりません。30代後半以降も同じペースで続けられるかを考えると、土台（基本給・資格・会社）を上げる方が長期的には確実です。

方法④: 環境を変える — 同じ仕事でも会社で年収は変わる

見落とされがちですが、統計上は同じ電気工事士でも会社の規模や商流の位置（元請けか下請けか）で給与水準が異なります。賃金構造基本統計調査では、従業員1,000人以上の企業の平均月収は34.7万円と、10〜99人の32.1万円を上回ります。月収差に加えて、資格手当・賞与・退職金制度の有無で生涯年収の差はさらに広がります。

重要なのは、これが「電気工事士を辞める」話ではないことです。培った技術はそのままに、それを高く評価する環境に移る——これが4つの中で最も上がり幅と即効性のバランスが良い方法です。仕組みは「大手・元請けに転職すると年収はどう変わる？」で詳しく解説しています。

最短ルートは「資格×環境」の掛け算

20代なら、第二種＋実務経験を積みながら第一種に挑戦し、資格を武器に環境を選ぶ。30代なら、いま持っている資格・経験を正しく評価する会社を探す。現職の評価＝市場価値ではありません。順番を間違えると遠回りになります。